「急性放射線症状の地域分布に基づく

内部被曝を含めた広島と長崎の原爆投下による被曝線量」について、沢田昭二愛知県原水協理事長/名大名誉教授が、研究論文を発表しました。

これまで、明らかになっていない内部被曝問題に鋭くメスを入れた物になっています。

被爆者裁判はもとより、福島原発事故、otomodachi作戦による米軍兵士、これまでに核実験に参加してきた各国の兵士達、そして各実験場の近郊に住む人達に役立つ資料です。

広島・長崎原爆の被曝線量（NNJRRの日本語版）.pdf